MATERIALITY

マテリアリティ

私たちノリタケグループは、気候変動、テクノロジーの進化、人々のライフスタイルや価値観の変化など様々なものが急速に変わりゆく時代においても、社会の課題やニーズを把握し、継続的に新たな価値を提供していくことで社会の持続的な発展に寄与、貢献したいと考えています。
2030年に向けた長期ビジョンを見据え、当社グループが優先して取り組むべきマテリアリティ(重要課題)を「環境負荷の低減」「新しい価値の継続的な提供」「良質・安全な製品の安定供給」「ウェルビーイングな社会の追求」「従業員エンゲージメントの向上」「ガバナンスの持続的な強化」の6つとして、持続可能な社会の実現と企業価値の継続的な向上を目指すサステナビリティ経営を推進します。

サステナビリティ推進体制

優先的に取り組む課題の特定プロセス

  1. 課題の抽出
    GRIスタンダードやSASB、SDGsなどの国際的なガイドラインを参照しながら環境、社会、ガバナンスの課題を抽出
  2. 課題の重要性評価
    社内の各部門の代表からなるタスクフォースでの討議や、従業員、お客様へのアンケートを実施
  3. 重要課題をマッピング
    「自社にとっての重要度」と「ステークホルダーにとっての重要度」の2軸でマッピングし評価
  4. 取り組み内容および目標設定
    重要性が高いと判断した課題について、具体的な取り組み内容と目標を設定
  5. 決議
    特定したマテリアリティを、取締役会において決議

マテリアリティ(重要課題)

マテリアリティ 関連するSDGs項目 主な取り組み内容 2023年度の結果
(進捗)
2024年度目標
地球を元気に 環境負荷の低減
CO2排出量の削減 CO2排出量:5.1万t(2018年度比▲23%) CO2排出量7.3万t以下、2018年度比25%以上削減
不要物の削減 不要物排出量:1.02万t 不要物排出量1万t以下
環境配慮製品の提供 環境配慮製品の売上高比率9% 環境配慮製品の売上高比率10%以上
社会を便利に 新しい価値の継続的な提供
新商品の提供 新商品売上高伸長率19%(2022年度比) 新商品売上高伸長率25%(2022年度比)
新事業創出の仕組みづくり ・ 全従業員から募る開発テーマ提案制度と事業化のための開発プロセス(ステージゲート制度)の運用を開始
・ オープンイノベーション推進体制を整備
オープンイノベーションの推進
コア技術の開発力強化 特許保有数9.5%増(2022年度比) 特許保有数10%増(2022年度比)
良質・安全な製品の安定供給
品質向上に向けた活動の推進 製品事故件数:0件 製品事故件数0件
クレーム件数:26%削減(2022年度比) クレーム件数20%削減(2022年度比)
品質方針の策定と展開および内部監査によるマネジメント強化 品質保証体制の強化
サプライチェーンマネジメントの推進 事業部門における調達活動の課題把握 持続可能な調達に向けた体制の強化
購買ガイドライン受領確認書回収率96%
重要取引先へのアンケート実施
購買ガイドラインに対するアンケート回収率80%以上
人と社会を幸福に ウェルビーイングな社会の追求
人権の尊重 サプライヤー向け、社員向けにアンケートを実施 人権デューディリジェンスの推進
ウェルビーイング製品の提供 ウェルビーイング製品の売上高比率8.2% 売上高比率8%以上
地域社会への貢献 食空間を豊かにするイベントの開催9回 食空間を豊かにするイベントの開催
社会科見学の受け入れ43校 社会科見学の場の提供
従業員エンゲージメントの向上
従業員の心身の健康増進 有給休暇取得率70.6% 有給休暇取得率70%以上
ストレスチェック受検率95.1% ストレスチェック受検率90%以上
いきいきと働ける職場づくり 新人事制度の策定 人事制度の見直し
エンゲージメントサーベイの実施と課題設定への活用 エンゲージメントサーベイの実施と課題設定への活用
多様性を尊重する風土の醸成 男性育児休業取得率85% 男性育児休暇取得率50%以上
女性役職者比率20%増(2022年度比) 女性役職者比率20%増(2022年度比)
基盤を強固に ガバナンスの持続的な強化
ガバナンス体制の強化 監査等委員会設置会社へ移行
取締役会実効性評価結果から抽出された課題について改善策を実施
取締役会の実効性向上
サステナビリティ統括委員会を設置(2023年4月) サステナビリティ経営推進体制の強化
情報セキュリティの向上 多要素認証ログインの展開、および社内ネットワークへの端末認証を開始 ネットワークセキュリティの強化
コンプライアンス遵守の徹底 下請法、輸出管理規定等に関する研修を実務担当者を対象に実施 法令や規程に対するリテラシー教育の実施

具体的な取り組み

環境負荷の低減

私たちが住む地球は気候変動や環境汚染などの様々な環境問題に直面しています。
ノリタケグループは、環境への配慮はサステナビリティ経営を目指す上での基本と考え、地球環境の保全を重要な経営課題の一つと位置付けました。
低炭素社会への移行に向けたCO2の削減、埋め立て処分量を減らすための不要物削減、また環境に配慮した製品・サービスの開発・提供に努め、環境負荷の低減に貢献していきます。

マテリアリティ 関連するSDGs項目 主な取り組み内容 2024年度目標
環境負荷の低減
CO2排出量の削減 CO2排出量7.3万t以下、2018年度比25%以上削減
不要物の削減 不要物排出量1万t以下
環境配慮製品の提供 環境配慮製品の売上高比率10%以上

新しい価値の継続的な提供

気候変動、テクノロジーの進化、人々のライフスタイルや価値観の変化など様々なものが急速に変わりゆく時代においても、社会のニーズを把握し、成長領域を見極め、継続的に新しい製品・サービスを提供していくことで社会の持続的な発展に寄与したいと考えています。
ノリタケの強みを活かしつつ、積極的に他社、大学等とも連携しながら、スピード感をもって新しい価値の継続的な提供をしていきます。

マテリアリティ 関連するSDGs項目 主な取り組み内容 2024年度目標
新しい価値の継続的な提供
新商品の提供 新商品売上高伸長率25%(2022年度比)
新事業創出の仕組みづくり オープンイノベーションの推進
コア技術の開発力強化 特許保有数10%増(2022年度比)

良質・安全な製品の安定供給

ステークホルダーの皆様から信用・信頼していただける企業であり続けるためには、安全かつ安心してご利用いただける製品・サービスの品質確保が不可欠です。
ノリタケグループは、お客様が求める「良品」を速やかに確実に提供するため、品質向上に向けた活動や、サプライチェーンマネジメントの推進に取り組み、良品・安全な製品の安定供給を行います。

マテリアリティ 関連するSDGs項目 主な取り組み内容 2024年度目標
良質・安全な製品の安定供給
品質向上に向けた活動の推進 製品事故件数0件
クレーム件数20%削減(2022年度比)
品質保証体制の強化
サプライチェーンマネジメントの推進 持続可能な調達に向けた体制の強化
購買ガイドラインに対するアンケート回収率80%以上

ウェルビーイングな社会の追求

ウェルビーイングとは、身体だけでなく、精神的、社会的にも満たされている広い意味での幸福を指し、ノリタケグループは、すべての人々の幸福を目指して事業活動を行っています。
グローバル化によって企業が人権を侵害する可能性が潜在的に大きくなる中でも、すべての人々の人権を尊重し、事業活動を通して人と社会を幸福にし、共栄することでウェルビーイングな社会を追求していきます。

マテリアリティ 関連するSDGs項目 主な取り組み内容 2024年度目標
ウェルビーイングな社会の追求
人権の尊重 人権デューディリジェンスの推進
ウェルビーイング製品の提供 売上高比率8%以上
地域社会への貢献 食空間を豊かにするイベントの開催
社会科見学の場の提供

従業員エンゲージメントの向上

ノリタケグループは、従業員が働きやすく、やりがいをもって職務を遂行できることが、企業活動の原動力につながるものと考えています。
従業員の心身の健康増進はもちろん、人種・国籍・性別・年齢・障害の有無などを問わず、多様な個性や価値観を持つ従業員一人一人が、経験・技能を活かし、困難な課題にも果敢に挑戦でき、成長機会を得られる職場づくりを通し、業績拡大につながる従業員エンゲージメントの向上を目指します。

マテリアリティ 関連するSDGs項目 主な取り組み内容 2024年度目標
従業員エンゲージメントの向上
従業員の心身の健康増進 有給休暇取得率70%以上
ストレスチェック受検率90%以上
いきいきと働ける職場づくり 人事制度の見直し
エンゲージメントサーベイの実施と課題設定への活用
多様性を尊重する風土の醸成 男性育児休暇取得率50%以上
女性役職者比率20%増(2022年度比)

ガバナンスの持続的な強化

コーポレートガバナンスや、リスクマネジメントは会社存続のための土台となる基本的なものであり、企業価値の向上には不可欠です。
公正で透明な経営を行うためには、ガバナンスの仕組みを改善し続ける必要があり、様々なリスクを予測し、対策を講じることが求められます。
ノリタケグループは経営環境の変化に迅速かつ機動的に対応し意思決定を行う体制と、経営と執行に対する監督を行う体制を維持・強化し、カバナンスの持続的な強化を目指します。

マテリアリティ 関連するSDGs項目 主な取り組み内容 2024年度目標
ガバナンスの持続的な強化
ガバナンス体制の強化 取締役会の実効性向上
サステナビリティ経営推進体制の強化
情報セキュリティの向上 ネットワークセキュリティの強化
コンプライアンス遵守の徹底 法令や規程に対するリテラシー教育の実施

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